旧産業医学総合研究所ホームページ(海外赴任者のストレスマネジメント-研究の取り組み)

独立行政法人産業安全研究所と独立行政法人産業医学総合研究所は平成18年4月1日をもって統合し，独立行政法人労働安全衛生総合研究所となりました。
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海外赴任者のストレスマネジメント
-研究の取り組み

倉林るみい

　左手で右手をつねってみます。つねられた右手の皮膚が隆起し、痛みと発赤という反応となって現れます。このとき、つねった左手をストレッサー(ストレス源)、現れた痛みと発赤をストレス反応といいます。
　仕事に関連したストレッサーが、勤労者に影響を及ぼして様々なストレス反応をもたらします。それが高じて疾病にまで至ることもあります。米国国立職業安全保健研究所(NIOSH)による職業性ストレスモデル(図１)では、こうした一連の流れに影響を与える他の因子として、仕事外の要因、個人の要因、緩衝要因を挙げています。
　海外赴任においては、仕事のストレッサー自体に加えて、仕事外の要因（家族の問題など）、緩衝要因（社会的支援：周囲の人々からの支援など）が劇的に変化する転勤という側面がまず問題です。しかもこの変化には、異文化との接触という、国内の転勤にない要素が加わり、仕事のストレッサーも仕事外の要因も一層複雑になります。この図に沿って、赴任者のストレスマネジメントに関する研究の道筋を考えてみましょう。
　�についての、すなわち仕事自体のストレッサーをいかに軽減するかという研究は、赴任者においては、今までほとんど行われていません。しかし、仕事のデマンド(要求される度合い)はそのままでも、コントロールを高める(采配を任せる)などの工夫をすることで、このアプローチにも可能性があります。
　これまでの多くの研究は、諸要因に関する�の部分を中心に行われてきました。ストレス反応の度合い、あるいはメンタルヘルスの度合いを心理テスト等の尺度で測定しながら、個人の性格傾向、ライフイベンツ、ストレス対処行動、家族の問題、社会的支援などの諸要因との関連を、赴任者同士、あるいは国内就労者を対照として比較検討するというものです。これらの研究の成果を踏まえて、マネジメントの観点からは、社会的支援の補強策として、前任者からの引継徹底、同僚からの支援強化、さらに、電話・ファクス・電子メールによる相談網の充実などの対策が推奨されています。最近私が取り組んでいるのは、個人のストレス耐性の強化をはかるための対策です。時間やトレーナーの熟練度を要するカウンセリングでなく、大勢を対象に比較的容易に実施できる研修、ことに派遣前研修に焦点を当て、どのような研修が効果的か検討しています。
　�は、ストレス反応から疾病に至る過程、あるいは至ってしまった後のケアに関する研究です。これについては事例研究を中心に行っています。事例から普遍性を見いだす作業に並行して、どういうシステム下で迅速で効果的なケアが供給できるか、赴任者の多いいくつかの都市について検討段階です。将来、モデルとなるようなケアシステムが提供できればと考えております。

海外赴任者のストレスマネジメント -研究の取り組み

倉林るみい

海外赴任者のストレスマネジメント
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