労働安全衛生総合研究所

安衛研ニュースNo. 85 (2015-11-09)

独立行政法人労働安全衛生総合研究所


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**次回配信予定:2015年12月4日 (毎月第一金曜日発行)
** 今月号はメンテナンスのため11月9日(月曜日)発行となります。
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目次
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【85-1】お知らせ
 1. 「平成27年度 安全衛生技術講演会」を開催しました
 2. ローベルソウベ労働安全衛生研究所(カナダ)の科学部長来訪
 3. INDUSTRIAL HEALTH Vol.53 No.5の発行・公開
 
【85-2】コラム
 1.『カーボンナノチューブとのお付き合い
  —カーボンナノチューブの作業環境管理—』
  (環境計測管理研究グループ 部長 小野真理子)
 2.『WHO労働衛生協力センターの活動について』
  (国際情報・研究振興センター センター長代理 外山みどり
  研究企画調整部       特任研究員   澤田晋一)

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【85-1】お知らせ
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1.「平成27年度 安全衛生技術講演会」を開催しました
 今年度も安全衛生技術講演会を東京会場(9月24日)および大阪会場(9月30日)の2か所で開催しました。この講演会は当研究所の労働安全衛生分野における研究成果を企業の安全衛生担当者や安全衛生業務に従事している方々などにお伝えし、安全衛生水準の向上に役立てていただくことを目的とし、毎年、2〜3会場で開催しています。今年度は「労働安全衛生行政施策と調査研究−改正労働安全衛生法令関連事項を中心として−」を テーマに開催いたしました。

↓↓↓ 以下のリンク先で内容をご覧ください。 ↓↓↓
http://www.jniosh.go.jp/publication/mail_mag/2015/85-1.html


2. ローベルソウベ労働安全衛生研究所(カナダ)の科学部長来訪
 平成27年10月19日、当研究所と国際研究協力協定を締結しているローベルソウベ労働安全衛生研究所(IRSST)の科学部長(Scientific Director)Dr. Paul-Émile Boileau氏が当研究所(清瀬地区)に来訪されました。この機会に、2015年7月に締結した同協定に基づき、今後の具体的な協力事項について当研究所と協議を行いました。

↓↓↓ 以下のリンク先で内容をご覧ください。 ↓↓↓
http://www.jniosh.go.jp/publication/mail_mag/2015/85-2.html


3. INDUSTRIAL HEALTH Vol.53 No.5の発行・公開
 当研究所の刊行物であるINDUSTRIAL HEALTH第53巻第5号を発行・公開しました。
 今号の巻頭言は、フィンランド労働衛生研究所(FIOH)のHarri Vainio所長にご執筆いただきました。論文につきましては、手腕振動症候群の診断に関するレビューに始まり、取っ手の位置と運搬可能な重量といった古くからの課題に関する研究から、焼却場でのダイオキシンを取り上げた論文2編、職場の心理社会的要因(裁量の程度、上司から受けるストレス、将来の見通し等が心身の健康に及ぼす影響についての論文3編など、比較的新しい課題についての研究まで揃いました。
 これらのほか、職場でのトレーニングによる安全意識の変化や、受動・能動喫煙とけがとの関係を調べた韓国の報告など、多岐にわたっています。ぜひご一読ください。

↓↓↓ 以下のリンク先で内容をご覧ください。 ↓↓↓
http://www.jniosh.go.jp/en/indu_hel/index.html


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【85-2】コラム
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1.『カーボンナノチューブとのお付き合い』
   —カーボンナノチューブの作業環境管理—』
  (環境計測管理研究グループ 部長 小野真理子)
 カーボンナノチューブ(CNT)は直径が数〜100nm程度、長さが数〜数百µm程度の炭素でできた中空のチューブです。様々な分野での活用が進んでいますが、その一方で一部のCNTは形状がアスベスト(石綿)に似ていることから、 生体影響が心配されています。まだまだ生体影響についての情報が少ないのですが、予防的に対策を取ることが進められており、そのためには環境中の濃度を測定することが必要となります。ナノマテリアルの測定には簡便な装置が用いられていますが、粉じんの種類を見分けることが出来ないため、CNT濃度を把握するには十分ではありません。当研究所でCNTの測定方法を検討した結果、炭素分析装置を用いて燃焼温度を変えながら測定することにより、CNTとすすを分けて測定できることがわかりました。
 CNTを取り扱う際には、環境中に飛散しないような工夫が必要です。粉体のCNTを取り扱う場合、溶液に分散したCNTを取り扱う場合、CNTを含む樹脂を加工する場合等、それぞれの場合によって注意点は異なりますが、適切な取り扱いが求められます。

↓↓↓ 以下のリンク先で内容をご覧ください。 ↓↓↓
http://www.jniosh.go.jp/publication/mail_mag/2015/85-column-1.html

2.『WHO労働衛生協力センター(WHO Collaborating Centre for Occupational Health)の活動について』
   (国際情報・研究振興センター センター長代理 外山みどり
   研究企画調整部       特任研究員   澤田晋一)
 当研究所は、前身の一つである産業医学総合研究所時代にWHO(世界保健機関)労働衛生協力センターとして指定を受け、以後、長きにわたってその活動を推進してきました。このコラムでは、WHO労働衛生協力センター全体の歴史と当研究所の最近の取組みについて紹介します。

↓↓↓ 以下のリンク先で内容をご覧ください。 ↓↓↓
http://www.jniosh.go.jp/publication/mail_mag/2015/85-column-2.html



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